金価格は2030年に9000ドル?約30%の暴落しても金の上昇を期待する理由
金(ゴールド)の価格は、今後どこまで上昇するのでしょうか。
2026年の金相場は、史上最高値を更新した後に約30%もの大幅な下落となっています。安全資産として金を保有していた人にとっては、少し意外な値動きだったかもしれません。
しかし、今回の下落を見て、金の長期的な上昇シナリオが崩れたとは考えていません。
むしろ、中央銀行による金の購入や、世界的なドル離れ、各国の財政問題などを考えると、金を取り巻く長期的な環境は依然として強気だと考えています。
2027年には5,000~5,500ドル、さらに2030年には9,000ドル程度まで上昇するという予測もあります。
もちろん、そこまで上昇する保証はありません。それでも、金には株式とは異なる投資価値があると感じています。
今回は、2026年の金価格急落の背景を振り返りながら、今後の上昇を期待する理由と、金投資に対する私の考えをまとめます。
2026年に金価格が約30%急落した理由
2026年の金相場は、歴史的な高値を更新した後に大きく調整しました。
今回の下落で注目したいのは、金の需要そのものが失われたというよりも、急激な上昇によって積み上がった短期的な買いポジションが解消された側面が強いことです。
そもそも、2025年の金価格の上昇は異例ともいえるものでした。
2025年9月時点ですでに約50%上昇しており、S&P500の約15%、日経平均の約23%と比較しても、金の上昇が突出していたことが分かります。
これだけ上昇すれば、利益確定売りが出るのも不思議ではありません。
CMEの証拠金引き上げが下落を加速
直接的な下落のきっかけの一つとなったのが、CMEによる証拠金の引き上げです。
先物市場では、レバレッジを利用して大きな金額を取引する投資家がいます。しかし、証拠金が引き上げられると、追加の資金を用意しなければなりません。
資金を追加できない投資家は、保有ポジションを売却せざるを得なくなります。
今回のように、証拠金の引き上げが連続すると、売りが売りを呼ぶ展開になりやすくなります。
つまり、金の価値が突然失われたというよりも、レバレッジをかけていた投資家のポジション解消が下落を大きくしたと考えられます。
金は株式下落時のクッションにならないこともある
金は株式と逆方向に動くことが多く、ポートフォリオのリスクを抑える資産として利用されてきました。
ところが、最近は株式と金が同じ方向に動く場面も増えています。
株式市場が下落すると、信用取引などで損失を抱えた投資家が追加証拠金を用意するため、利益の出ている金を売却することがあります。
その結果、株式と金が同時に下落するわけです。
金を保有していれば株式市場の暴落を必ず回避できる、というわけではありません。
ただし、短期的な値動きと長期的な分散効果は別の話です。私は、こうした場面があったからといって、金をポートフォリオに組み入れる意味がなくなったとは考えていません。
金価格は4000ドルが底になるのか?
今回の下落で気になるのは、ここからさらに下がる可能性です。
2026年現在までの金価格は、一時3,940ドル程度まで下落しています。(10月末時点)
個人的には、4,000ドル前後は一つの重要な価格帯だと考えています。実際、この水準では買い需要が見られ、下落後に買い戻される動きもありました。
もちろん、ここが絶対的な底値だとは言い切れません。金融市場では何が起きるか分かりませんし、地政学リスクや金融政策によっては、さらに下落する可能性もあります。
ただ、過去にも2008年のリーマンショックや2020年のコロナショックで、金価格は今回と同程度の下落を経験しています。
大きく下落したからといって、長期的な上昇トレンドまで終わったと判断するのは早いのではないでしょうか。
中央銀行が金を買い続けている
私が金の長期的な上昇を期待する最大の理由は、中央銀行による金の購入です。
2022年以降、中央銀行による金の年間購入量は1,000トンを超える水準になっています。
2021年以前は年間平均約450トン、多い年でも約600トン程度だったことを考えると、明らかに購入姿勢が変化しています。
一方、金の年間鉱山生産量は約3,800トンです。
そのうち1,000トン以上を中央銀行が購入していることになります。新たに採掘された金のかなりの割合が中央銀行に吸収されているわけです。
中央銀行が購入した金は、短期投資家のように頻繁に売買されるものではありません。
市場に出回る金が減少することを考えれば、需給面から見ても価格を押し上げる要因になります。
中国人民銀行の買い方が興味深い
特に注目したいのが、中国人民銀行の購入動向です。
2025年の金価格上昇局面では、購入量は月間1~2トン程度にとどまっていました。
ところが、2026年に金価格が下落すると、購入量を増やしています。
紹介されたデータでは、3月に5トン、4月に8トン、5月に10トン、6月に15トンと増加。その後も購入量を増やし、9月には23トンに達しています。
価格が上昇しているときには購入を抑え、下落すると積極的に買い増す。
まさに逆張り投資のお手本のような動きです。
短期投資家が売却している一方で、中央銀行は安くなった金を買い集めています。
こうした長期資金の存在は、金相場を考えるうえで無視できないと思います。
なぜ中央銀行は金を買うのか?ドル離れが進む背景
中央銀行が金を積極的に購入する背景には、米ドルへの依存を減らそうとする動きがあります。
大きな転換点となったのが、2022年のロシアによるウクライナ侵攻です。
米国などはロシアに経済制裁を実施し、ロシアが保有していた米国債などの外貨建て資産も凍結しました。
それまで中央銀行にとって、外貨準備の中心となる信頼性の高い資産は米国債でした。
しかし、政治的な対立によって保有資産が凍結される可能性があると分かったことで、米国債やドルだけに依存することへの警戒感が高まったわけです。
特に中国やロシアなど、米国との関係が良好ではない国々にとって、金は特定の国の信用に依存しない資産です。
各国がドルへの依存を減らそうとする動きは、一時的なものではなく、長期的なトレンドになる可能性があります。
金の購入が増えているのは、単に価格上昇を期待しているからではありません。国家の準備資産として、金の重要性が高まっていることも大きな理由です。
金価格を長期的に押し上げる3つの要因
ここまでの話を踏まえると、金価格の長期的な上昇を支える要因は大きく3つあると考えています。
1. 中央銀行による金の購入とドル離れ
1つ目は、先ほど触れた中央銀行による金の購入です。
世界は米国一強の時代から、多極化する方向へ進んでいます。
その中で、各国は外貨準備の構成を見直しています。
特に注目したいのは、中央銀行の準備資産における金の存在感が高まっていることです。
従来は米国債が中心でしたが、金の保有割合が米国債を上回るという歴史的な変化も起きています。
各国がドルへの依存を減らし、金を準備資産として積み増す動きが続けば、金価格にとって長期的な追い風になるでしょう。
2. 通貨の供給量が増え続ける構造
2つ目は、通貨の価値が長期的に低下していく可能性です。
1971年までは、ブレトン・ウッズ体制のもとで、米ドルと金の交換が保証されていました。
当時は1トロイオンス35ドルで金と交換できる仕組みでした。
しかし、1971年にこの制度が終了すると、金の保有量に縛られずに通貨を発行できるようになりました。
その後、金融危機や景気後退が起きるたびに、各国は金融緩和や財政出動によって経済を支えてきました。
リーマンショックやコロナショックの際にも、大規模な資金供給が行われています。
一方、金は紙幣のように簡単に増やせる資産ではありません。
私は、金の価格が上昇するというよりも、通貨の価値が金に対して低下していくという見方が重要だと思っています。
今後も世界的に通貨供給量が増加していくのであれば、金の相対的な価値は高まりやすいでしょう。
3. 金の供給量には限界がある
3つ目は、金そのものの希少性です。
金の年間鉱山生産量は約3,800トンです。
専門家が紹介した2024年のデータでは、人類がこれまでに採掘した金の総量は約21万6,000トン。地中に残っている資源量は約5万4,000トンとされています。
ただし、地中に残っている資源量すべてが、現在の価格で採算の合う鉱山というわけではありません。
金価格が上昇すれば、これまで採算が合わなかった鉱山も採掘対象になる可能性はあります。
それでも、新しい金鉱脈を発見し、商業ベースで採掘できるようにするのは簡単ではありません。
また、金は一度採掘されると腐食したり錆びたりせず、地上に残り続けます。
供給量を急激に増やすことが難しい資産であることは、長期的な価値を考えるうえで大きな特徴です。
金を人工的に作れるようになったら価格は暴落する?
金の希少性について考えると、人工的に金を作れるようになる可能性も気になります。
人工ダイヤモンドが実用化されたこともあり、将来的に金も人工的に作れるようになるのではないか、という疑問です。
しかし、金とダイヤモンドでは事情が異なります。
人工ダイヤモンドは、炭素という元素の並び方を変えることで作れます。
一方、金は原子番号79の元素です。金を作るには、別の元素から原子核そのものを変化させる必要があります。
実際に粒子加速器などを使って金の原子を生成した例はありますが、実用的な量を作ることはできません。
生成に必要なエネルギーやコストも膨大です。
少なくとも現在の科学技術では、人工的な金の大量生産によって金価格が暴落するという心配は現実的ではなさそうです。
金価格は2030年に9000ドルになるのか?
ここまでの長期的な上昇要因を考えると、2030年の金価格がどこまで上昇するのかも気になります。
一つの参考になるのが、インクレメンタムというファンドが2020年に公表した金価格の予測です。
当時の金価格は約1,500ドルでした。
同ファンドは、インフレがそれほど強くならないベースケースと、インフレが進行するインフレーションシナリオの2つを想定して価格予測を公表していました。
興味深いのは、その後の実際の金価格が、インフレーションシナリオの予測をも上回って上昇していることです。
さらに、そのシナリオでは2030年に8,000~9,000ドル近くまで上昇する予測が示されていました。
現在の金価格から考えても、かなり強気な予測です。
ただし、私は9,000ドルという数字だけを見て投資判断をするべきではないと思っています。
大切なのは、そこに至るまでの経済環境です。
中央銀行による金の購入、ドルへの不信感、各国の財政赤字、通貨供給量の増加。こうした状況が続くのであれば、金価格の長期的な上昇には十分な理由があると考えています。
これから金に投資するなら積立と長期保有
これから金に投資する場合、現物、金ETF、投資信託、純金積立など、いくつかの選択肢があります。
私が長期投資を前提に考えるなら、金ETFや投資信託を利用した積立が有力な選択肢です。
一度に大きな金額を投資すると、購入直後に価格が下落した場合の精神的な負担も大きくなります。
積立であれば購入時期を分散できるため、高値づかみのリスクを抑えやすくなります。
また、NISAの成長投資枠で購入できる商品であれば、非課税制度を活用できる場合もあります。
金は短期売買で利益を狙うよりも、ポートフォリオの一部として長期間保有する方が適していると考えています。
上昇しても下落しても売りたくなるのが投資家
投資をしていると、価格が下落したときには損切りしたくなり、反対に大きく上昇すると利益確定したくなります。
しかし、長期投資を前提とするなら、頻繁に売買することが必ずしも正解とは限りません。
もちろん、金の保有比率が大きくなりすぎた場合は、ポートフォリオ全体のバランスを考える必要があります。
ただ、短期的な値動きだけを理由に売買を繰り返すよりも、最初に決めた保有目的を維持することが大切だと思います。
金の現物とETFでは税金の扱いも異なる
金に投資する際には、税金の違いにも注意が必要です。
一般的に、金ETFなどの金融商品は、特定口座などで売買する場合、上場株式等と同様に約20.315%の税率が適用されます。
一方、金地金などの現物を売却して利益が出た場合は、原則として譲渡所得として扱われます。
保有期間が5年を超える長期譲渡所得では、特別控除後の課税対象となる譲渡所得が2分の1になる仕組みがあります。
実際の税負担は所得状況や売却益などによって変わるため、購入前に確認しておきたいところです。
金価格の上昇シナリオが崩れるとしたら?
ここまで金の強気材料を挙げてきましたが、当然ながら上昇が約束されているわけではありません。
金価格の上昇シナリオが崩れるとすれば、世界的なインフレが大きく沈静化し、逆にデフレの時代に突入するようなケースが考えられます。
金は通貨の価値が低下する局面で買われやすい資産です。
そのため、インフレが落ち着き、通貨の購買力に対する不安が後退すれば、金への需要も弱まる可能性があります。
また、中央銀行による購入が減少したり、米国の金融政策が予想以上に金価格にとって不利な方向へ進んだりすることも、下落要因になり得ます。
2030年に9,000ドルという予測は、あくまでも一定の経済環境が続くことを前提としたシナリオです。
まとめ:金は長期的な資産防衛の選択肢
2026年の金価格は約30%もの大幅な下落を経験しました。
しかし、今回の下落だけで金の長期的な上昇シナリオが崩れたとは考えていません。
中央銀行による年間1,000トンを超える金の購入、世界的なドル離れ、通貨供給量の増加、金の供給制約など、長期的な上昇を支える要因は依然として存在しています。
2027年には5,000~5,500ドル、2030年には9,000ドルという強気な予測もあります。
もちろん、予想どおりに進むとは限りません。それでも、金を単なる値上がり狙いの投資対象ではなく、インフレや通貨価値の低下に備える資産として考える意味は大きいと思います。
株式だけに資産を集中させるのではなく、金もポートフォリオの一部に組み入れる。
短期的な価格変動に振り回されず、長期的な視点で保有することが、私の考える金投資の基本方針です。

